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裁定取引とは

裁定取引(アービトラージ)とは、先物と現物の利ざやをとる方法だ。

 

先物価格が騰がれば、先物を売って現物を買う。

 

逆に現物が騰がれば、現物を売って、先物を買う。

 

こういう「ペア取引」をすることによって、価格差の分だけ儲けることができる。

 

株式市場で裁定取引と言えば、基本的には日経225先物と、日経225インデックス(現物)で行われる。

 

225先物価格と、225インデックス(現物)とで、価格差が大きくなった場合に、高い方をカラ売りして、安い方を買えば、価格差分だけ利益になる。

 

先物と現物の価格差が開いたときに、こういうペア取引を行い、先物と現物の価格差がなくなった頃に、両方を反対売買するのだ。

 

たとえば日経平均先物が1万6,000円で、現物が1万5,500円だったとしたら、先物を売って、現物を買うと500円の利ざやになる。

 

ではなぜ、先物と現物に差が生じるのかというと、先物は、実際には株の売買をしないので、経済環境によって大きく騰がったり下がったりするが、インデックス取引というのは、個別株を実際に売買するので、動きが鈍い。

 

そのため、株式市場が開くやいなや、高い方が売られ、安い方が買われて、その差が縮まることが多い。

 

ところが相場が大きく動くときと言うのは、市場が開いた後も、先物がどんどん動いて、現物株がそれに追いつく展開になる。

 

たとえば現物が300円以上の大幅下落でも、先物がさらに下がっていく状態だと、現物もどんどん売られてさらに下がってしまうのだ。

 



先物主導相場 先物主導の売りとは

日経平均が大きく下がるとき、「先物主導の売り」などと言われる場合がある。

 

先物主導の売りというのは、日経平均先物が大幅下落し、それに引きずられる形で現物株が売られるという商状だ。

 

先物は経済環境によって、激しくしかも大きく動くので、それに引きずられる様に、現物株も売られてしまう。

 

さらに現物株が下がるにつれて、先物がさらに売られてしまう。

 

通常なら、先物を売ったら、現物を買ってさや取りをするので、先物と現物の価格差が縮まるのだが、先物が外部環境で売られているときは、下落競争になってしまう。

 

というのもこういう場合は、現物株を持っている機関投資家が、下落ヘッジのために先物を売っているからだ。

 

機関投資家は、数百億円とか、数千万円単位の資金を運用している。

 

彼らは日経平均に採用される様な、時価総額のでかい銘柄ばかり持っているので、株が下がったからと言って、そう簡単に株を売るというわけにもいかない。

 

高値で買った株は売るかも知れないが、安く仕入れた株は売らずに取っておく。

 

配当金目当ての場合も多いしね。

 

そのため、日経平均株価が大きく下がったら、保有株を売る代わりに日経225先物を売って、下落分を補おうとする

 

その結果、先物がどんどん売られて、現物株も売られて、さらに先物が売られて、現物株も売られて、大暴落になるわけだ。

 

この場合は裁定取引とは言わず、ヘッジと言うわけだが、売りと買いを同時に持っているところは同じだ。

 



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